「今の会社に、このままいてよいのだろうか」。40代になると、給与だけでなく会社の将来性、家族の生活、自分の経験が社外で通用するかまで気になってきます。
転職への将来不安は、年齢だけで結論を出さず、職場の状態・生活の条件・活かせる経験に分けて整理することが大切です。年代別の転職率も、あなた個人の採用確率を示す数字ではありません。
この記事では、公的統計で転職の実態を確認したうえで、年代別の転職理由と判断基準を解説します。20年以上の会社員・BtoB営業経験とブラック企業勤務経験があり、40代で転職した私の視点も交えて、今できる準備をまとめました。
この記事で分かること
離職率と転職者比率の違い/年代ごとに整理したい不安/40代で残る・動くを考える基準/退職前に確認する生活と仕事の条件
年代別の転職理由|将来不安を具体的な条件に変える

転職理由は、同じ「給与への不満」でも背景が違います。仕事の習得途中で待遇を見直したい人もいれば、子育てや介護との両立、役職や収入の変化を考える人もいます。
次の表は年代別の悩みを整理するための例です。調査による順位や、すべての人に当てはまる特徴ではありません。自分に関係する行を手がかりにしてください。
| 年代 | 転職理由・不安の例 | まず確認したいこと |
|---|---|---|
| 20代 | 仕事が合わない、成長を感じない、人間関係がつらい | 仕事内容、教育体制、次に身につけたい経験 |
| 30代 | 昇給への不満、残業、育児や生活との両立 | 基本給と時間、勤務地、働き方の実態 |
| 40代 | 会社の将来性、評価や昇進の限界、経験が通用するか | 経験と求人の接点、生活費の下限、入社後の役割 |
| 50代 | 役職や収入の変化、健康、家族のケア | 制度の適用条件、仕事の負荷、続けられる働き方 |
「この年齢なら、この理由で辞めるべき」と考える必要はありません。大切なのは、今の不満が何を変えれば改善するのかを説明できることです。
よくある転職理由15項目を、5つの確認軸で整理する
| 確認軸 | 当てはまりやすい不満の例 |
|---|---|
| 給与・評価 | ①仕事量に対して給与が低い/②評価が曖昧/③同じ仕事の求人と待遇差が大きい |
| 時間・生活 | ④残業・休日出勤が多い/⑤転勤・出張が生活に合わない/⑥育児・介護と両立しにくい |
| 人間関係・運営 | ⑦上司・同僚との関係がつらい/⑧社内政治に疲れる/⑨経営判断が一方的 |
| 成長・役割 | ⑩成長を感じない/⑪挑戦したい仕事がある/⑫現場の責任と管理体制が釣り合わない |
| 事業・将来 | ⑬会社・事業の先行きが不安/⑭人が育たず仕事を引き継げない/⑮このまま働き続ける姿が想像できない |
これは当サイトの整理例であり、相談件数や回答割合を集計したランキングではありません。いくつも当てはまる場合は、最も困っている条件から優先順位を付けましょう。
40代の調査データと面接での伝え方は、40代の転職理由ランキング10選|本音と面接例文を経験者が解説で詳しく紹介しています。
離職率と転職率は違う|統計を読む前に知りたい前提
「離職率が高いから転職しやすい」「転職率が低いから採用されない」とは判断できません。数字を見るときは、誰を分母にして、どの期間を調べたものかを確認します。
| 指標 | 何を表すか | 読み違えやすい点 |
|---|---|---|
| 雇用動向調査の離職率 | 年初の常用労働者数に対する、その年の離職者数の割合 | 辞めた全員が次の仕事に就いたとは限らない |
| 労働力調査の転職者比率 | 就業者に占める転職者の割合 | 応募者の内定率・転職成功率ではない |
| 新卒の3年以内離職率 | 特定の卒業年の新規学卒就職者が、就職後3年以内に離職した割合 | 全世代の年間離職率とそのまま比較しない |
労働力調査の「転職者」は、就業者のうち、前職があり、過去1年間に離職を経験した人です。雇用動向調査の「転職入職者」とも、対象や定義が異なります。
2025年の雇用動向調査では離職率が13.7%、同年の労働力調査では転職者比率が4.8%でした。両者の差を、そのまま「転職に失敗した人の割合」と扱うことはできません。
出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査・入職と離職の推移(PDF)」、総務省統計局「労働力調査・2025年平均結果の概要(PDF)」。
新卒の「3年以内離職率」だけで我慢を決めない
厚生労働省が2025年10月24日に公表した2022年3月卒業者のデータでは、就職後3年以内の離職率は高卒37.9%、大卒33.8%です。これは離職の実態を示すもので、「3年続ければよい」「3年以内なら辞めてよい」という基準ではありません。
経験を積む価値があるかと、心身への負担が続いているかは別々に確認してください。勤続年数を満たすことだけを目的に、危険な環境に留まる必要はありません。
出典:厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和4年3月卒業者)」。
年代別の転職者比率|40代の採用確率とは分けて考える
総務省統計局の2025年平均の集計では、転職者は330万人でした。年代別の転職者比率は以下のとおりです。読者の参考として男女計と男性の値を併記します。
| 年齢階級 | 男女計 | 男性 |
|---|---|---|
| 15~24歳 | 9.9% | 9.0% |
| 25~34歳 | 7.1% | 6.2% |
| 35~44歳 | 4.4% | 3.5% |
| 45~54歳 | 3.5% | 2.5% |
| 55~64歳 | 4.2% | 3.9% |
| 65歳以上 | 2.7% | 3.1% |
出典:総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2025年平均結果の概要」表Ⅱ-11。正社員だけの集計ではなく、就業者全体を対象とした年平均値です。
年齢区分は統計に合わせています
40代は「35~44歳」と「45~54歳」にまたがります。この表から40代だけの比率を取り出したり、2つの割合を単純平均したりはできません。
若い層の比率が高い一方、55~64歳は45~54歳より高く、年齢が上がるほど一直線に下がるわけでもありません。また、この集計だけでは、動いた理由や希望条件、応募状況までは分かりません。
自分の可能性を調べるには、年齢の平均値より、希望する職種の求人要件と自分の経験を照合する方が具体的です。合う求人が見つからないときも、職種・勤務地・待遇のどの条件で候補が減っているかを分けて見ましょう。
40代の転職不安|会社に残るかを考える3つの基準

1.会社の将来性は、改善行動まで確認する
会社の先行きが不安でも、売上が一度落ちたことだけで判断するのは難しいものです。人材の採用・育成、仕事の引き継ぎ、業務負担の調整など、問題への対応が実際に動いているかを見ます。
- 人が辞めた後、仕事の減量や分担を見直しているか
- 若手や中途社員が定着するための教育・相談体制があるか
- 現場の提案に、担当者と期限を決めて対応しているか
問題があっても改善の過程が見える会社と、現場に我慢を求め続ける会社では、残る判断も変わります。人の退職と負担の増加が重なっている場合は、職場崩壊のサイン7選|連鎖退職が始まる会社の特徴と対処法も確認してください。
2.生活に必要な収入と、働ける時間を決める
年収が上がればすべて解決するとは限りません。通勤、出張、残業が増えれば、家族との時間や体力への影響もあります。毎月の生活費を基準に、受け入れられる条件の下限を決めておきましょう。
比較するのは提示年収だけでなく、基本給、固定残業代、賞与の条件、休日、勤務地です。「年収は同じでも、残業込み」「最初の賞与は満額ではない」など、収入の組み立てにも目を向けてください。
3.勤続年数を、応募先で使える経験に言い換える
「20年働いた」という事実だけでは、採用側に任せられる仕事が伝わりません。担当してきた業務、困った場面での対応、自分が工夫したことを整理すると、経験と求人の接点が見えやすくなります。
BtoB営業の経験を整理する例
扱った商品・顧客層/提案から受注までの流れ/価格や納期の調整/社内の関係部署との連携。これらを、自分が実際に担当した範囲で説明します。売上や成果の数字は確認できるものだけを使い、顧客の機密情報は書きません。
管理職経験がなくても、実務で積んだ経験を確認する意味はあります。PC操作が不安なら、資格の有無だけでなく、求人票の最低限のPCスキルとは?基準と面接での伝え方を解説を使い、できる作業と練習が必要な作業を分けてください。
| 今の状態 | 考えたい次の行動 |
|---|---|
| 問題への対応が具体的に進んでいる | 期限を決めて改善を確認し、社外の情報も集める |
| 問題が続き、対応が口約束で止まる | 在職中の求人比較や相談を始める |
| 安全や心身への影響がある | 休養・相談・安全確保を優先し、活動の負担も調整する |
この表は一律の退職判定ではありません。会社の状態をさらに点検したい場合は、会社に見切りをつけるタイミング7選|辞め時のサインと判断基準で整理できます。
20年以上働き、40代で転職した私が今考えること
私はブラック企業で合計20年以上働き、BtoB営業も20年以上経験して、40代で転職しました。長く勤めた会社を離れることには、年齢だけでなく家族の生活への不安も伴います。
現在も会社員として働いています。40代で転職しても、転職先では新人です。経験があることと、新しい会社のやり方を知っていることは別なので、学び直す姿勢も大切だと感じます。
私が読者に伝えたいのは、今の会社に残るかを考えることと、社外の選択肢を調べることは同時にできるという点です。情報を集めた結果、今の会社のよさが分かることも、別の環境を選ぶ必要性が見えることもあるでしょう。
私の転職経験は、誰でも同じ条件で成功する証明ではありません。ただ、「40代だから何も調べない」と決めつける前に、自分の経験がどの仕事に合うかを確認してほしいと思います。
転職への将来不安を整理する4つの準備

1.不満を「変えたい条件」に置き換える
「会社が嫌だ」だけでは、次の会社を比較できません。例えば残業がつらいなら、何時までに帰りたいのか、休日対応をどこまで避けたいのかに置き換えます。上司との関係がつらいなら、相談先や評価の仕組みも確認条件になります。
「絶対に守りたい条件」と「できれば満たしたい条件」を分けると、全部が理想どおりではない求人も冷静に検討できます。待遇を下げてでも動くべきかは、家計と負担の両面で考えてください。
2.経歴と求人を照合し、足りない情報を集める
実際に応募する前でも、求人票を数件比較できます。仕事内容、必要な経験、勤務地、待遇を並べて、自分の経歴との共通点を書き出しましょう。会社名や役職の知名度だけに頼らず、何を任せられる人かを説明する準備です。
求人の紹介や書類への反応は判断材料になりますが、1社の不採用や1人の担当者の評価で、自分の価値全体を決めないことも大切です。応募職種や経歴の伝え方を見直せる余地があります。
3.在職中の活動と、休養の必要性を分けて考える
生活と体調に無理がなければ、収入を維持しながら情報収集・応募を進める方法があります。現職に残る選択肢も持てますが、面接日程の調整や準備の負担は増えます。短時間で続けられるペースを決めましょう。
体調を崩してまで在職中の活動を続けない
眠れない、食事が取れない、出勤が難しいなどの状態が続く場合は、医療機関や産業医などへの相談を優先してください。休職・退職の検討も含め、状況に合う対応を相談しましょう。
4.内定後は、賃金と働き方の条件を確認する
2025年の雇用動向調査では、転職入職者のうち前職雇用者で調査時に在籍する人について、前職より賃金が増えた割合は40.8%、減った割合は31.0%、変わらない割合は25.5%でした。不詳も含むため、3区分の合計は100%になりません。
出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査・転職入職者の状況(PDF)」表6。これは賃金変動の集計であり、個人の年収増を保証する数字ではありません。
- 基本給と固定残業代、超過分の扱い
- 賞与の算定条件と初年度の扱い
- 雇用形態、試用期間中の条件
- 仕事内容、勤務地、転勤・出張の範囲
- 休日、残業の実態、入社後の教育・相談先
承諾前に書面と説明の内容を照らし合わせ、不明点は確認しましょう。転職理由の説明も、事実を隠して取り繕うより「何を改善し、次にどんな仕事をしたいか」まで整理すると、応募先との認識を合わせやすくなります。
年代別の転職理由・将来不安についてのFAQ
40代の転職は、もう遅いのでしょうか?
年齢だけで可能性を決めることはできません。私自身も40代で転職しています。ただし、職種・経験・勤務地・希望待遇によって選択肢は変わるため、実際の求人と自分の経験を照合してください。
転職者比率が低い年代は、転職に失敗しやすいですか?
この比率は就業者に占める転職者の割合で、応募者の内定率ではありません。応募していない人も分母に含まれるため、そのまま転職成功率として使うことはできません。
会社の将来性が不安という理由で転職してもよいですか?
検討する理由になります。採用・育成が止まっている、負担が増え続けるなどの事実と、会社がどう対応しているかを整理し、次の会社で確認したい条件につなげましょう。
次の仕事が決まる前に辞めない方がよいですか?
無理なく活動できるなら、収入を維持できる在職中の準備は有力な方法です。一方、体調や安全に影響がある場合は一律に当てはめず、休養や相談を優先してください。退職を考える際は生活費と必要な手続きも確認しましょう。
管理職経験がない40代は、何をアピールすればよいですか?
応募先の仕事内容につながる実務経験です。担当業務、顧客対応、調整、改善など、自分が実際にしたことを具体的に伝えます。経験していない管理業務や、確認できない成果を付け足す必要はありません。
将来不安を抱えたら、まず選択肢を確認しよう
年代別の転職理由や転職率は、状況を理解するための資料です。数字だけで「辞めるべき」「もう遅い」と結論を出す必要はありません。
- 会社の問題と改善行動を、事実で確認する
- 生活に必要な収入と働き方を決める
- 自分の経験を、実際の求人に照らして整理する
今日の一歩は、退職届を書くことではなく、変えたい条件を3つ書き出すことでも構いません。今の会社に残る場合も転職する場合も、自分と家族の生活を守れる判断材料を少しずつ増やしていきましょう。



コメント