仕事をしていると、
「この作業、どう考えても無駄じゃないか？」
「ここを変えれば残業を減らせるのに」
「Excelやシステムを使えば、もっと簡単にできるのに」
と感じることがあります。
そこで会社のためを思って改善案を出してみたところ、
「余計なことをするな」
「今までこの方法でやってきた」
「そんなことを考える暇があるなら仕事をしろ」
と否定された経験がある人もいるでしょう。
私自身、20年以上の会社員生活の中で、こうした「改善しようとすると嫌がられる職場」を経験してきました。
最初の頃は、「自分の言い方が悪かったのかな」と考えたこともあります。
しかし、何度経験しても分かったのは、改善提案そのものが悪いのではなく、改善を受け入れられない組織構造になっている会社があるということです。
この記事では、
- なぜ改善提案が嫌われるのか
- 改善に慎重な会社と、改善を拒絶する会社の違い
- 改善を拒否し続ける会社で起きやすいこと
- 正論が通じない職場ではどう行動すればいいのか
について、私自身の会社員経験も交えながら解説します。
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普通に考えれば、無駄な業務を減らしたり、仕事を効率化したりすることは会社にとって悪いことではありません。
それにもかかわらず、改善案を出した社員の方が怒られる。
そんな会社には、いくつか共通した理由があります。
1．改善提案が「これまでのやり方への批判」に聞こえてしまう
「この業務を変えた方がいいと思います」
社員側は会社を良くするつもりで言っていても、上司によっては、
「今までの管理方法が間違っていたと言いたいのか」
「俺のやり方を否定しているのか」
と受け取ってしまうことがあります。
ここで問題になるのが、提案の内容よりも自分のプライドを優先してしまう管理職です。
本来であれば、
「どのくらい時間を短縮できるのか」
「費用はいくらかかるのか」
「問題点はないのか」
と提案内容を検討すればよい話です。
ところが、提案した人間そのものを問題視する職場があります。
「生意気だ」
「余計なことをするな」
「若いくせに」
という方向に話が変わったら要注意です。
改善案について議論しているのではなく、上下関係を守ることが目的になっている可能性があります。
2．改善には一時的な負担が発生するから
ここはブラック企業だけに限った話ではありません。
業務改善には、
- 新しい方法を覚える
- マニュアルを変更する
- システムを導入する
- 他部署と調整する
- 移行期間を設ける
といった作業が必要になります。
つまり、長期的には楽になる改善でも、短期的には仕事が増えることがあります。
厚生労働省の「こころの耳」でも、職場環境改善によって一時的に仕事量やストレスが増える可能性があるため、短期的な結果だけではなく長期的な結果を見る必要があると説明されています。
ここで会社の体質が表れます。
まともな会社なら、
「いきなり全部変えるのは難しいから、一部の部署で試してみよう」
と考えます。
一方、慢性的な人手不足や長時間労働で余裕を失った職場では、
「そんなことをやっている暇はない」
となります。
結果として、
忙しいから改善できない → 改善しないから忙しい
という悪循環から抜け出せなくなります。
3．自分で考える社員を歓迎しない文化がある
私が特に危険だと思っているのが、このタイプの会社です。
改善提案をする社員は、
「なぜこの仕事をしているのか」
「もっと良い方法はないのか」
「このルールは本当に必要なのか」
と自分で考えます。
本来であれば、会社にとってありがたい存在です。
しかし、上からの指示に従うことを最優先する会社では、自分で考えて意見を言う社員が「扱いにくい社員」と見られることがあります。
すると、
「言われたことだけやればいい」
「余計なことを考えるな」
「会社の方針に口を出すな」
という空気が生まれます。
社員も徐々に、
「何を言っても無駄だ」
と考えるようになります。
これが続くと、改善提案そのものが出なくなってしまいます。
4．評価基準が「成果」より「上司への忠誠心」になっている
改善を嫌う職場では、評価基準にも特徴があります。
| 項目 | 改善できる会社 | 改善を嫌う会社 |
|---|---|---|
| 改善提案 | 内容を検討する | 提案した人を批判する |
| ミス | 原因と再発防止を考える | 犯人探しをする |
| 会議 | 問題解決を目的にする | 上司の意見確認で終わる |
| 評価 | 成果・効率・貢献 | 忠誠心・忖度・長時間労働 |
| 異論 | 意見として聞く | 反抗と判断する |
もちろん、すべての会社がきれいに二分できるわけではありません。
ただ、
「会社を良くしたか」より「上司の機嫌を損ねなかったか」が重要になっている職場
では、改善提案が育ちにくくなります。
厚生労働省も「現場参加型」の職場改善を重視している
ここで、個人的な経験だけではなく公的資料も見てみましょう。
厚生労働省の「こころの耳」では、職場環境改善について、トップダウンだけでは十分ではなく、実際にその職場で働く労働者が関わることの重要性が説明されています。
さらに、国内外の研究レビューをもとに、労働者が意思決定に参加する職場環境改善には、健康や心理社会的な指標の改善について科学的根拠があると紹介されています。
つまり、
「現場の社員が問題点を見つけて改善案を出す」
という行動自体は、本来おかしなものではありません。
むしろ、職場を改善していくためには現場からの情報が重要です。
だからこそ、改善案を出しただけで怒られたり、人格まで否定されたりする会社では、提案内容とは別の組織的な問題がないかを考える必要があります。
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「改善を嫌う会社」と「改善に慎重な会社」は違う
ここは非常に重要です。
提案が採用されなかったからといって、すぐに「ブラック企業だ」と判断するのも違います。
まともな会社でも改善案が却下されることはあります。
例えば、
- 費用対効果が合わない
- セキュリティ上の問題がある
- 法令・社内規定との整合性が取れない
- 他部署への影響が大きい
- 今は導入するタイミングではない
といった合理的な理由です。
重要なのは、却下されたことではなく、どのように却下されたかです。
「今回は費用の問題で導入できない。ただ、この部分だけなら試せるかもしれない」
と説明される会社と、
「余計なことをするな」
で終わる会社では全く違います。
厚生労働省も職場改善について、ヒト・経費・時間などを考慮しながら、実施可能な活動から積み上げる「スモールステップ」の考え方を紹介しています。
改善できる会社は「できる方法」を考えます。
改善を嫌う会社は「できない理由」だけを探します。
ここは見極めるポイントです。
改善提案を潰し続ける会社で起きやすいこと
社員からの改善提案を長期間拒否し続ければ、会社には少しずつ影響が出てきます。
非効率な仕事が残り続ける
「昔からやっているから」という理由だけで業務を残せば、本来必要のない作業に人員と時間を使い続けることになります。
中小企業庁も、業務プロセスの見直しによって不要業務や重複業務を見直し、業務を簡素化することが業務負担の軽減につながるとしています。
改善をしないことにもコストがあるわけです。
社員が何も言わなくなる
最初は、
「ここを改善した方がいいですよ」
と言っていた社員も、毎回否定されれば発言しなくなります。
しかし、それは会社に納得したからではありません。
「言っても無駄だから黙っている」
だけかもしれません。
会社から見ると従順な社員が増えたように見えても、実際には組織への期待を失っている可能性があります。
改善意欲のある人ほど会社に期待しなくなる
自分で考え、行動できる人ほど、
「この会社では新しいことができない」
と感じやすくなります。
会社を良くしようとしていた人が諦めてしまうのは、組織にとって大きな損失です。
私自身も長い会社員生活の中で、会社への不満そのものより、
「どうせ何を言っても変わらない」
という空気の方が怖いと感じてきました。
怒っているうちは、まだ期待しています。
何も言わなくなった時は、すでに会社を見限り始めていることがあります。
私が20年以上の会社員経験で感じたこと
ブラックな職場で長く働いていると、最初はおかしいと思っていたことにも慣れてきます。
非効率な仕事があっても、
「昔からこうだから」
上司がおかしなことを言っても、
「逆らうと面倒だから」
という理由で受け入れるようになります。
そして怖いのは、改善しようとする人の方が「空気を読めない人」に見えてくることです。
私も会社員生活の中で何度も、
「こうした方が効率がいいのでは？」
と思う場面がありました。
しかし、合理性よりも人間関係や上司の感情が優先される職場では、正しいことを言えば通るとは限りませんでした。
だから今は、
改善提案が通るかどうか以上に、「改善について普通に話し合える会社か」を見ることが大切
だと思っています。
意見が採用されなくてもいいんです。
理由を説明してくれる。
一度検討してくれる。
小さく試してくれる。
そんな会社なら、まだ改善する力があります。
正論が通じない職場での3つの対処法
では、改善提案を嫌がる職場で働いている場合、どうすればいいのでしょうか。
1．小さな改善として提案する
いきなり、
「この会社のやり方は間違っています」
と大きな話にすると反発されやすくなります。
それよりも、
「まず1か月だけ試してみませんか？」
「この作業だけ変更して、作業時間を比較してみませんか？」
と小さく提案する方が現実的です。
厚生労働省が紹介している職場環境改善でも、実施可能な活動から積み上げていくスモールステップ方式が推奨されています。
さらに、
「毎月5時間削減できます」
「入力作業が20件減ります」
など、改善効果を数字で示せれば説得力も上がります。
2．何度か試してダメなら、会社を変える責任まで背負わない
真面目な人ほど、
「自分が会社を良くしなければ」
と考えてしまいます。
しかし、一社員が組織文化まで変えるのは簡単ではありません。
提案しても検討されない。
合理的な理由も説明されない。
何度言っても同じ。
それなら、一度距離を置くことも必要です。
給料をもらうための仕事と割り切り、自分に与えられた仕事を淡々とこなす。
それも自分を守る方法のひとつです。
3．会社が変わらないなら、自分が動ける準備をしておく
最終的に重要なのはここです。
会社を変えられなくても、自分の環境を変えることはできます。
だからといって、今日すぐ辞表を出す必要はありません。
まずは、
- 自分の経験やスキルを整理する
- 他社ではどんな働き方をしているのか調べる
- 自分の市場価値を確認する
- 今の会社に残るメリットとデメリットを整理する
ところからで十分です。
「会社が改善してくれるかもしれない」
と何年も待ち続けるより、自分自身にも選択肢を持っておいた方が精神的にも楽になります。
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改善できない会社か判断する5つのチェックポイント
最後に、私なりの判断基準をまとめます。
次の項目が複数当てはまるなら、単に「改善に慎重な会社」ではなく、組織文化そのものに問題がある可能性があります。
- 改善案を出すと、内容ではなく提案者が批判される
- 「昔からこうだから」が頻繁に使われる
- 改善案が却下された理由を説明してもらえない
- 小さく試すことすら認められない
- 上司と違う意見を言うこと自体が評価に影響する
特に危険なのは、
「何を提案したか」ではなく「誰が提案したか」で扱いが変わる会社
です。
業務改善ではなく人間関係や派閥で判断されるようになれば、現場から良い意見は出にくくなります。
まとめ｜改善提案を嫌う会社では「自分の提案が悪い」と決めつけない
改善提案が通らなかったからといって、必ずしも会社がおかしいとは限りません。
予算、タイミング、他部署への影響など、合理的な理由で却下されることは普通にあります。
しかし、
「余計なことをするな」
「昔からこれでやっている」
「黙って言われた通りやれ」
と、内容を検討することすらなく拒否される状態が続くのであれば、話は別です。
厚生労働省も、職場環境改善では現場で働く人が参加することの重要性を示しています。
会社を良くしようとして意見を出すこと自体がおかしいわけではありません。
私も20年以上会社員として働いてきて感じますが、良い会社ほど「全部採用する」わけではなく、社員の意見を一度受け止め、検討し、できない場合には理由を説明するものです。
もし何を言っても否定され、自分まで否定されるようになっているのであれば、会社を変えることだけに自分の時間や気力を使う必要はありません。
会社が変わるのを待つだけではなく、
自分自身が働く環境を選べる状態をつくっておく。
それも、長い会社員人生を生き抜くための立派なサバイバル戦略だと思います。
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