働きながら転職活動を成功させる準備7選｜40代の実体験

「転職したいけれど、仕事を続けながら本当に活動できるのか」
「毎日忙しく、何から準備すればよいか分からない」
「会社や同僚に知られずに進めたい」

転職を考えても、現在の仕事や家族の生活があると、簡単には動けません。特に40代は住宅ローン、教育費、親のことなどを抱えている人も多く、勢いだけで会社を辞めるのは大きな決断です。

結論からいえば、急いで退職する事情がない限り、転職活動は働きながら始めるのがおすすめです。

転職活動を始めることと、今の会社を辞めることは別です。求人を見る、経験を棚卸しする、職務経歴書を作る、面接を受ける。ここまで進めても、条件に合う会社がなければ転職しないという選択ができます。

私は20年以上会社員として働き、40代で再び転職しました。2026年2月末まで前職で働き、3月から新しい会社へ入社したため、無職期間はありませんでした。

実際に経験して感じたのは、働きながらの転職活動は時間のやりくりが大変な一方、収入があるからこそ焦らず会社を比較できるということです。

この記事では、働きながら転職活動を進めるために必要な7つの準備、無理のないスケジュール、会社に知られないための注意点、内定後に確認することまで順番に解説します。

この記事の結論は次のとおりです。

退職する前に転職理由と譲れない条件を整理する
職務経歴書は求人を見つける前に土台を作る
転職活動には会社のパソコンやメールを使わない
平日は短時間、休日は企業研究と面接準備に分ける
内定通知と労働条件を書面で確認してから退職を伝える
良い会社がなければ、今の会社に残ってもよい

働きながらの転職活動で大切なのは、短期間で無理に決めることではありません。今の収入を保ちながら、自分に本当に合う会社だけを選べる状態を作ることです。

働きながら転職活動は可能？結論は「先に辞めない」
働きながら転職活動をするデメリット
仕事を続けながら転職する全体スケジュール
働きながら始める転職準備7選
転職活動が会社にバレないための注意点
働きながら面接日程を調整するコツ
40代が転職先を選ぶときの確認リスト
40代の転職は本当に年収が下がるのか
内定が出てから退職を伝えるまでの順番
ただし心身が限界なら退職を優先してもよい
働きながらの転職活動でよくある質問
まとめ｜働きながら転職活動をすれば選択肢を守れる

働きながら転職活動は可能？結論は「先に辞めない」

仕事を続けながらでも、転職活動はできます。求人検索、応募書類の作成、企業との連絡、オンライン面接など、多くの作業は平日の夜や休日に進められるからです。

もちろん、現職と転職活動の両立は楽ではありません。仕事が終わったあとに求人を確認し、応募先ごとに書類を調整し、面接日程も確保する必要があります。

それでも、私は次の理由から、40代ほど在職中に始める方がよいと考えています。

毎月の収入があるため焦って決めなくて済む

退職後に収入が止まると、預貯金が減るたびに焦りやすくなります。最初は慎重に会社を選んでいても、活動が長引くと「早く決めなければ」という気持ちが強くなるでしょう。

在職中なら、条件の合わない求人を断ることができます。転職先が見つからなければ今の会社に残れるため、「今より悪くなるくらいなら動かない」という判断も可能です。

厚生労働省の在職者向け転職ガイドでも、在職中は生活面の不安が少なく、時間をかけて求人を選べる点がメリットとして挙げられています。

参考：在職者のための転職ガイド｜新潟労働局

現在の会社と転職先を冷静に比較できる

転職活動をすると、今まで知らなかった他社の給与、休日、福利厚生、評価制度、働き方が見えてきます。

外を見た結果、現在の会社の良さに気づくこともあります。反対に、社内では当たり前だと思っていた長時間労働や不透明な評価が、他社では当たり前ではないと分かることもあります。

転職活動は会社を辞めるためだけに行うものではありません。今の会社に残る価値を確かめるためにも役立ちます。

職歴に空白期間を作らずに済む

空白期間があるだけで不採用になるわけではありません。しかし、退職理由やその間に何をしていたかを面接で説明する必要はあります。

在職中に内定を得て入社日を調整できれば、職歴の空白を作らずに移ることが可能です。私も前職を2月末で退職し、3月から次の会社へ入社しました。

良い求人がなければ転職しない選択を残せる

40代の転職で大切なのは、転職そのものをゴールにしないことです。

年収、仕事内容、勤務地、休日、将来性などを比べた結果、今より良い会社が見つからないこともあります。その場合は無理に応募を続けず、半年後に再び市場を確認すればよいのです。

「転職するしかない」ではなく、「転職してもしなくてもよい」という立場の方が、会社選びを誤りにくくなります。

働きながら転職活動をするデメリット

在職中の転職活動にはメリットが多い一方、次のような難しさがあります。

デメリット	起こりやすい問題	対策
時間が少ない	求人確認や書類作成が後回しになる	曜日ごとに作業を固定する
面接を組みにくい	平日の日中に予定が重なる	早朝・夕方・オンライン面接を相談する
疲れやすい	現職と転職活動の両方が中途半端になる	応募数を絞り、休む日を決める
会社に知られる不安がある	通知、電話、服装などから気づかれる	個人端末だけを使い、連絡時間を指定する
入社日の調整が必要	引き継ぎと転職先の希望が合わない	就業規則を早めに確認する

このデメリットは、転職活動の仕組みを先に決めることでかなり減らせます。思いついたときだけ求人を見るのではなく、使う時間、応募数、連絡方法を最初に決めておくことが重要です。

仕事を続けながら転職する全体スケジュール

働きながらの転職活動は、準備から入社まで3〜6か月ほどを一つの目安にすると進めやすくなります。転職情報サイトでも一般的な目安として3〜6か月が示されていますが、希望する職種、地域、年収、選考回数によって期間は変わるため、短期間で決める必要はありません。

参考：転職活動の進め方・方法完全ガイド｜doda

厚生労働省のマイジョブ・カードでは、自己分析や情報収集などの準備に、早ければ1週間、じっくり行う場合は1〜2か月程度が目安とされています。

参考：転職活動はいつから始めるのが理想的？｜マイジョブ・カード

時期の目安	やること	到達点
1〜2週目	転職理由、希望条件、家族の条件を整理	応募する基準が決まる
2〜4週目	経歴の棚卸し、履歴書・職務経歴書の作成	良い求人へすぐ応募できる
1〜2か月目	求人検索、企業研究、少数ずつ応募	自分の市場での反応が分かる
2〜4か月目	面接、条件確認、応募書類の改善	比較できる候補ができる
内定後	労働条件の確認、退職交渉、引き継ぎ	退職日と入社日が決まる

忙しい人は、最初の1か月を準備だけに使っても構いません。準備不足のまま大量に応募するより、職務経歴書と応募基準を整えてから動く方が、仕事との両立がしやすくなります。

働きながら始める転職準備7選

1．転職したい理由を「改善したいこと」に変える

最初に行うのは求人検索ではなく、転職したい理由の整理です。

「上司が嫌い」「仕事がつらい」「給料が安い」という本音だけで求人を見ると、今の不満がない会社ならどこでも良く見えてしまいます。しかし、転職後に別の問題が見つかれば、再び辞めたくなるかもしれません。

次の3つを書き出してみてください。

今の会社で何に困っているのか
転職によって何を変えたいのか
次の会社でも絶対に避けたいことは何か

たとえば「評価が不公平」という不満なら、求める条件は「評価基準が公開されている」「成果と給与の関係を説明できる」「中途入社者にも昇進機会がある」と具体化できます。

転職理由を改善条件に変えると、求人選び、志望動機、面接で話す内容に一貫性が生まれます。

2．譲れない条件を3つまで決めて家族と共有する

希望条件を増やしすぎると、応募できる会社がなくなります。一方で、条件を決めずに動くと、内定が出たあとに家族と意見が合わなくなる可能性があります。

まずは、次の項目から「絶対に譲れない条件」を3つまで選びます。

最低年収と月々の手取り
勤務地と通勤時間
転勤の範囲
年間休日と残業時間
仕事内容と役割
在宅勤務や出張の頻度
退職金、定年、再雇用制度

家族がいる場合は、応募前に共有しておきましょう。本人には魅力的な会社でも、転勤や帰宅時間の変化が家族にとって大きな負担になることがあります。

私は40代の転職では、年収だけでなく「定年まで働けるか」を見ることが重要だと感じました。年収が上がっても、休日対応が増え、全国転勤があり、長く続けられない会社なら成功とは言い切れません。

家族との条件整理は、40代転職で家族に応援される6つの条件でも詳しく解説しています。

3．20年分の経験を「社外でも使える力」に変換する

40代の職務経歴は長いため、思い出すだけでも時間がかかります。急に良い求人を見つけてから整理しようとすると、応募期限に間に合わないことがあります。

次の項目を、会社ごと・部署ごとに書き出してください。

担当した業務と顧客
売上、達成率、件数、改善率
新規開拓や既存顧客の維持実績
トラブルを解決した経験
プロジェクトの規模と自分の役割
後輩育成やチームをまとめた経験
保有資格、専門知識、表彰歴

ここで注意したいのは、社内でしか通用しない能力と、他社でも再現できる能力を分けることです。

「社内の誰に話を通せば仕事が進むか知っている」は、その会社では重要でも転職すると使えません。一方、「関係者の意見を調整して納期内に案件を完了した」なら、他社でも使える調整力として説明できます。

営業職なら「営業を20年経験した」だけで終わらせず、「法人顧客○社を担当し、既存深耕と新規開拓を行い、○年間で売上を○％伸ばした」のように、自分の行動と結果をセットにします。

40代は若さではなく、経験の再現性が評価材料になります。管理職経験がなくても、専門性、顧客対応、現場改善、後輩育成など、社外で使える材料はあります。

4．履歴書と職務経歴書の土台を先に作る

求人を探し始める前に、履歴書と職務経歴書の基本版を作っておきます。

職務経歴書は応募先ごとに調整しますが、毎回ゼロから作る必要はありません。最初に次の土台を用意すると効率的です。

5〜8行程度の職務要約
活かせる経験とスキル
新しい順に並べた職務経歴
数字や具体例を含む実績
次の会社でも再現できる強み

書類は会社のパソコンではなく、必ず個人の端末と個人アカウントで作成・保存します。社内資料をそのまま持ち出したり、顧客名、価格、未公開情報などの機密情報を書いたりしてはいけません。

詳しい手順は、サイト内の転職活動のやり方おすすめ手順で確認できます。今回の記事では在職中の進め方に絞り、書類や面接の作り込みはそちらへ役割を分けます。

5．同業界・同職種から求人相場を調べる

最初から応募先を大きく広げる必要はありません。まずは、これまでの経験をそのまま評価してもらいやすい同業界・同職種の求人から確認します。

40代では、商品知識、業界の商習慣、顧客の特徴、競合、規制、仕事の進め方を知っていることが即戦力につながります。未経験の業界へ挑戦してはいけないという意味ではありませんが、20年間の経験を一番高く評価する会社を先に探す方が合理的です。

求人を見るときは、会社名だけでなく次の項目を表にして比較します。

想定年収の下限と上限
基本給、賞与、固定残業代、インセンティブ
具体的な業務内容
勤務地、転勤、担当エリア
必須経験と歓迎経験
募集背景が増員か欠員か
入社後3〜6か月で求められる成果

転職サイトは求人相場の把握、転職エージェントは非公開求人や第三者の意見、ハローワークは地域求人や無料相談というように使い分けられます。

ただし、サービスへ一度に登録しすぎると連絡対応だけで疲れます。最初は求人サイト1つ、総合型エージェント1社、必要なら業界特化型1社程度で十分です。

6．1週間の予定を先に決める

働きながらの転職活動が止まる最大の原因は、時間ができたらやろうと考えることです。仕事が忙しい時期に、まとまった自由時間はなかなか生まれません。

そこで、平日は15〜30分、休日は60〜90分など、先に予定へ入れます。

曜日	時間の目安	やること
月曜日	20分	新着求人と保存条件を確認
火曜日	30分	職務経歴書を1項目だけ改善
水曜日	休み	転職活動をしない
木曜日	30分	1社の企業研究または応募
金曜日	15分	メール返信と翌週の予定確認
土曜日	60〜90分	応募書類の調整、面接準備
日曜日	30分	応募状況を一覧化し、翌週へ持ち越す作業を決める

毎日長時間取り組む必要はありません。何もしない日を作った方が、現職への集中力も保ちやすくなります。

応募は週1〜3社ほどから始め、書類の反応を見ながら調整します。大量応募すると、企業研究、面接、連絡が同時に重なり、働きながら管理するのが難しくなります。

7．条件に合う会社だけ応募し、内定後に退職を伝える

在職中に活動する強みは、応募しない自由があることです。

「今の会社より少し良さそう」という理由だけで応募するのではなく、最初に決めた譲れない条件を満たす会社へ絞ります。書類選考が通らない場合も、すぐに希望条件を下げるのではなく、職務経歴書と応募先のずれを確認しましょう。

内定が出ても、口頭で年収を聞いただけで退職を伝えてはいけません。労働条件通知書やオファー内容を確認し、疑問点を解消してから現職へ退職意思を伝えます。

厚生労働省のマイジョブ・カードでも、選考に合格して内定を承諾したあと、現勤務先へ退職意向を伝えて退職時期を決める流れが示されています。

確認する内容は次のとおりです。

雇用形態と試用期間
基本給、賞与、各種手当、固定残業代
仕事内容と役職
勤務地と転勤の範囲
勤務時間、休日、時間外労働
入社日
退職金、定年、再雇用制度

今の会社の就業規則も早めに確認し、必要な申し出期間と引き継ぎ日数を把握しておきましょう。

転職活動が会社にバレないための注意点

在職中に転職活動をするなら、現職の情報と個人の活動を完全に分けることが基本です。

会社の端末・メール・Wi-Fiを使わない

求人検索、応募、企業とのメール、オンライン面接は、すべて個人のスマートフォンやパソコンで行います。会社支給の端末やメールアドレスを使う理由はありません。

履歴書や職務経歴書を会社の共有フォルダ、クラウド、プリンターへ送ることも避けましょう。通知の表示や印刷物の置き忘れから知られることがあります。

転職サービスの連絡時間を指定する

エージェントには、勤務中は電話に出られないことを最初に伝えます。連絡はメール中心、電話は昼休みまたは退勤後など、希望時間を明確にしましょう。

スマートフォンのロック画面に企業名やメッセージ内容が表示されないよう、通知設定も確認します。

同僚へ話さない

信頼している同僚でも、転職活動中であることは内定が確定するまで話さない方が安全です。悪意がなくても、雑談から上司へ伝わる可能性があります。

SNSにも「転職活動中」「面接へ行ってきた」などと書かないようにします。匿名アカウントでも、過去の投稿から勤務先や本人が分かることがあります。

実績を書くときに会社の機密情報を持ち出さない

転職活動では具体的な実績が必要ですが、顧客名、契約金額、価格表、未発表製品、個人情報などを持ち出してはいけません。

「北陸エリアの法人顧客を担当」「前年比○％増」「新規顧客○社を開拓」のように、会社を特定する情報を避けながら自分の成果を説明します。

働きながら面接日程を調整するコツ

面接日程の調整では、在職中であることを応募先も理解しています。無理にいつでも対応できるように見せるより、候補日時を複数出した方が決まりやすくなります。

たとえば、次のように伝えます。

現在就業中のため恐れ入りますが、平日は18時30分以降であれば調整可能です。○月○日、○日、○日のいずれか、またはオンライン面接をご検討いただけますでしょうか。

調整のポイントは次のとおりです。

候補日を3つ以上出す
オンライン面接が可能か確認する
有給休暇を使う日は面接をまとめる
最終面接など重要な選考は余裕のある日に入れる
企業からの連絡には可能な限り当日中に返信する

面接を詰め込みすぎると、現職にも選考にも集中できません。1週間に何社まで対応できるかを決め、選考が重なったら新しい応募を一時停止しても構いません。

40代が転職先を選ぶときの確認リスト

40代では、入社できるかだけでなく、定年まで働けるかを見る必要があります。求人票だけでは分からない点は、面接の逆質問や内定後の面談で確認しましょう。

確認項目	確認したい質問
募集背景	増員か、退職者の補充か
期待される役割	入社後3〜6か月で何を求められるか
評価制度	何を基準に評価と昇給が決まるか
中途社員の定着	同年代の中途入社者がいるか、活躍しているか
働き方	実際の残業、休日連絡、出張頻度
配属	上司、チーム人数、担当範囲
将来性	事業の強みと今後の課題
長期雇用	定年、再雇用、退職金、転勤の可能性

求人票の「アットホーム」「裁量が大きい」「実力次第で稼げる」といった言葉だけでは、実際の働き方は分かりません。抽象的な表現は、具体的な数字や事例へ置き換えて質問することが大切です。

会社を見極める項目は、働きやすい職場を見極める11の条件も参考にしてください。

40代の転職は本当に年収が下がるのか

「40代で転職すると年収が必ず下がる」とは限りません。

厚生労働省の2025年「雇用動向調査」では、転職入職者全体のうち前職より賃金が増加した人は40.8％、変わらなかった人は25.5％、減少した人は31.0％でした。

年齢別では次のとおりです。

年齢	賃金が増加	変わらない	賃金が減少
40〜44歳	44.9％	24.6％	27.4％
45〜49歳	41.1％	28.0％	30.1％

出典：令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

この数字は、転職すれば年収が上がると保証するものではありません。ただ、40代でも前職より賃金が増えた人が一定数いることは分かります。

私自身も、40代の転職で前職より収入が上がりました。特に評価されたと感じたのは、若さではなく、長年積み重ねた業界経験と営業経験です。

40代で年収を維持・向上させたいなら、未経験分野だけに絞るより、自分の経験を高く買う会社も並行して探すことが重要です。

実際に転職して感じた変化は、40代で転職してわかった「転職してよかった」5つのことで詳しく紹介しています。

内定が出てから退職を伝えるまでの順番

働きながらの転職活動で最も避けたいのは、条件が確定する前に退職してしまうことです。

基本の順番は次のとおりです。

内定通知を受け取る
労働条件を書面で確認する
不明点と入社日を応募先へ確認する
内定を承諾する
現職の就業規則を再確認する
直属の上司へ退職意思を伝える
退職日と引き継ぎ計画を決める

口頭で「採用予定です」と言われただけの段階や、給与と勤務地が確定していない段階では、退職を伝えない方が安全です。

また、現在の会社から引き留められる可能性もあります。転職を決めた理由が給与だけなのか、働き方、評価、将来性、人間関係など複数あるのかを振り返り、条件提示だけで問題が本当に解決するかを考えましょう。

退職を伝える前に、会社に見切りをつけるタイミング7選で現在の会社に残る理由と離れる理由を整理するのも一つの方法です。

ただし心身が限界なら退職を優先してもよい

ここまで働きながら転職活動を進める方法を紹介しましたが、すべての人に在職中の活動が正解とは限りません。

眠れない、食事が取れない、出勤前に動悸がする、ハラスメントや長時間労働で安全が脅かされているなど、心身へ強い影響が出ている場合は、転職活動より休養や退職を優先すべきこともあります。

その場合は、一人で勢いだけで判断せず、家族、医療機関、労働局などへ相談し、当面の生活費、利用できる制度、退職後の予定を確認してください。

働きながら転職する目的は、収入を守ることです。しかし、そのために健康を失っては意味がありません。自分の状態によって、準備を優先するか、安全な環境へ離れることを優先するかを判断しましょう。

働きながらの転職活動でよくある質問

在職中に転職活動をしても問題ありませんか？

在職中に求人を探したり、応募したりすること自体は一般的に行われています。ただし、勤務時間中に会社の設備を使って活動する、機密情報を持ち出す、現職の業務を放置するなどの行為は避けるべきです。個人の時間と端末を使い、現職の仕事と分けて進めましょう。

転職活動は何から始めればよいですか？

最初に行うのは、転職理由と譲れない条件の整理です。そのあと、職歴を棚卸しし、履歴書・職務経歴書の土台を作ってから求人を探します。良い求人を見つけてから慌てて書類を作るより、準備を先に済ませる方が応募しやすくなります。

転職活動にはどれくらいかかりますか？

準備から入社まで3〜6か月程度を一つの目安にするとよいでしょう。ただし、希望条件や地域によっては半年以上かかることもあります。在職中なら、期限を決めすぎず、条件に合う会社が見つかるまで続ける方法も取れます。

面接で有給休暇を使ってもよいですか？

平日の日中しか難しい面接では、有給休暇や半日休暇を使う方法があります。選考が増えたら同じ日にまとめると、現職への影響を抑えやすくなります。休暇理由は「私用」として申請できるかを自社のルールで確認し、必要以上に転職活動の詳細を話さずに進めましょう。

現在の会社にはいつ伝えればよいですか？

内定と労働条件を書面で確認し、転職先への入社意思が固まってから伝えるのが基本です。退職に必要な期間は就業規則を確認し、引き継ぎと入社日の両方を考えて調整します。

転職先が見つからなければどうすればよいですか？

今の会社で働き続けながら、応募書類、希望条件、応募先の範囲を見直します。良い求人がない時期に無理に転職する必要はありません。数か月休んで求人市場を再確認することもできます。

まとめ｜働きながら転職活動をすれば選択肢を守れる

働きながらの転職活動は、時間のやりくりや面接日程の調整が必要です。それでも、収入を維持しながら会社を比較でき、良い求人がなければ現職に残れるという大きな強みがあります。

今回紹介した準備は次の7つです。

転職理由を改善したいことへ変える
譲れない条件を3つ決めて家族と共有する
経験を社外でも使える力へ変換する
履歴書と職務経歴書の土台を先に作る
同業界・同職種から求人相場を調べる
1週間の活動予定を先に決める
条件に合う会社だけ応募し、内定後に退職を伝える

40代で転職を考えると、「もう遅い」「失敗したら家族に迷惑をかける」と不安になるかもしれません。私も転職前は同じように考えていました。

しかし、求人を見るだけなら会社を辞める必要はありません。職務経歴書を作っても、面接を受けても、条件が合わなければ断れます。

私は40代で転職し、前職より収入が上がり、以前より働きやすい環境へ移ることができました。それは、40代でも何とかなると勢いで動いたからではなく、今までの経験を必要とする会社を在職中に探したからです。

まずは今週、これまで担当した仕事と実績を10個書き出してみてください。それだけでも、転職活動の最初の準備になります。

転職するかどうかは、そのあとで決めれば大丈夫です。